人財開発
教育方針
- 社内教育制度を常に改善していくことを意識しながら、より効果が期待できるようなフローを構築し、人財育成の充実を目指します。
- 若手中堅社員の人財育成を目的とした組織的な継続OJTの実施、計画的なローテーションを実施します。
- グループ企業間での人財交流を行い、グループ全体でのフレキシブルな人財登用により、さらなるシナジー効果を目指します。
- 性別にこだわらない、社員の知見・経験や専門性を組織に活かすことを目的とする制度づくりを行います。
- 多様な人財がモチベーション高く働くことを目指した人財育成教育を行います。
教育制度体系図
教育制度紹介
●新入社員研修
昨年に続き、完全集合型ならびに体験型の現場研修が含まれる新入社員研修を2ヶ月超にわたり実施。新卒採用社員31名に加え、中途採用社員22名も一部カリキュラムに参加しました。研修参加新入社員の知識として必要な会社の仕組み・ルール、各組織の具体的業務内容や社会人としてのマナーにいたるまで様々な内容がちりばめられた「座学研修」、設計・技術・コンクリート等の基礎を学ぶ「技術研修」、そして国内各地方の施工現場を巡り、測量や施工管理を体験しながら現場を肌で感じ学ぶ「現場研修」を新卒採用・中途採用の社員が合同で受講しました。現場移動時の負担軽減策として、専用マイクロバスでの移動に切り替えるなど、昨年度研修生からの「改善提案」も反映され、より充実した内容となりました。
同期の絆が深まる貴重な機会として、真剣かつ笑顔あふれる研修となり、最終日に班ごとに発表する総括報告では、役員陣との闊達なディスカッションも行われるなど、新社会人としての責任の重みとやりがいを一歩一歩感じつつ、各配属先に着任しました。
● 新任管理職研修
過去の建設工事発注量減少に伴う新卒採用見送り時期があった影響から研修参加対象者が少なくなり、ようやく昨年度から再開された当研修ですが、参加者も昨年の3名から9名に増え、今後さらに活躍の期待がかかる重要世代に対する有用な教育訓練機会として実施されました。参加人数が増えたことで、グループ討議メニューや社内外の講師とのディスカッションの密度も濃くなり、管理職としての視座と心構えを醸成する実のある研修となりました。今後はそれぞれの就業部署で管理職目線での業務遂行と適切な指導がなされていくものと期待されます。
●経営研修
次期経営層としての登用・活躍が期待される統括職昇格者を対象に「経営研修」が実施されました。今年度は新たに外部講師を招いた「コンプライアンス講義」を取り入れ、事前課題への取り組みとともに、経営候補層のマネージャーとしての立場から、様々な視点での討議がなされました。全般を通じ、自社を取り巻く経営環境を踏まえながら経営目線を意識したテーマから、新たな展望策を見出しつつ、その実現可能性について深掘りする姿勢が求められる密度の濃い研修となっています。研修後半では、役員陣を交え、直面する経営課題について活発な議論がなされました。当社サクセッションプラン対応の一環として計画的に実施されております。
●フォローアップ研修
毎年入社4年目の社員を対象としてフォロワーシップ、指導者を補佐する立場としての任務・能力について確認するための研修を行っています。
一般的に入社後の離職イメージが一定数高まると分析される入社3・4年目社員へのフォローアップが特に重要であるとの考えから、業務多忙の中、同期社員全員を一堂に会し実施される極めて重要な研修のひとつとなっています。
これからの時代に求められるリーダーという役割に理解を深めながら、一方でフォロワーという役割をも果たしていくためには、リーダーと同様に誰かを引っ張る力と、誰かを支える力の両方が必要であることを教育。研修後半では、役員や本社部門長を交えた闊達なディスカッションが行われ、現状抱える悩みや問題点を各研修生が発表し合う中、将来の展望を問うような経営陣への鋭い質問も飛び交うなど、例年以上の盛り上がりをみせた笑顔あふれる研修となりました。研修生互いの意識や成長について共有が図られ、「同期の絆」の再認識、会社への帰属意識向上にも貢献しています。
●ケーソン機材研修
若手職員のほか、グループ会社や協力会社職員を中心に、ニューマチックケーソン工法の技術伝承に意を込め毎年開催。圧気工事の基礎知識と実機設備を使った訓練となっており、現場施工を見据えた研修であるとともに、研修修了者は、圧気工事に必要な特別教育の資格取得につながる有益な内容となっています。
●若手技術者設計研修
若手技術者が土木工事に従事する上で、知っておくべき設計基礎知識を身に付けるための研修として、第14回となる今年で延べ73名が参加しております。
社内組織の技術レベル向上を目指し、保有するプレストレストコンクリート、ニューマチックケーソン工法等の技術向上における風土の醸成を目的とし、設計の専門家とともに設計照査、設計計算書等が理解できる能力を身に付ける、業務に対する実効性が高く、密度の濃い研修内容となっております。
資格保有者数(連結)








